メールマガジンバックナンバー

メールマガジン270号



───────────────────────────────2016年9月23日


   ◆◇ メディカルテクノおかやま メールマガジン No.270 ◇◆


────────────────────<http://www.optic.or.jp/medical/>

このメールマガジンは、特定非営利活動法人メディカルテクノおかやまの(メルマガ)登録会員の皆様にお送りしています。
それぞれの関係部署への情報提供をお願いいたします。

■今号でお知らせする主な内容です。■
★講演会・セミナー等の情報★
(1)第109回岡山県医用工学研究会 シンポジウム、交流会 10/27(木)開催
(2)山陽技術振興会 平成28年度第2回技術交流会 9/29(木)開催

★補助金公募情報★
(1)岡山県プロフェッショナル人材就業補助金 随時募集
(2)新見市創業支援事業補助金 随時募集
(3)笠岡市中小企業設備投資促進補助金・笠岡市地域産業魅力づくり応援事業費補助金の募集【再募集】
(4)井原市経済・雇用・移住定住対策事業
(5)玉野市中小企業ステップアップ支援事業・玉野市中小企業生産設備導入事業補助金
(6)「人工知能技術に係るデータ整備・ベンチャー育成等に関する調査」に係る公募【予告】
(7)平成28年度新技術開発助成(第2次)の公募 10/20(木)締切
(8)平成28年度研究開発助成金 10/31(月)締切
(9)平成29年度科学研究費助成事業(科研費)の公募
(10)平成28年度「中堅・中小企業への橋渡し研究開発促進事業」に係る公募【予告】
(11)「研究開発型ベンチャー支援事業/企業間連携スタートアップに対する事業化支援」に係る公募【予告】
(12)A-STEP 研究成果最適展開支援プログラム
(13)平成28年度ICTイノベーション創出チャレンジプログラム(I-Challenge!)の技術開発課題の公募 随時募集

★ニュース★
★その他のお知らせ★
★M T O 便 り★

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├┼┐★講演会・セミナー等の情報★
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(1)第109回岡山県医用工学研究会 シンポジウム、交流会
「中性子医療の社会実装に向けて-IAEA連携記念シンポジウム-」(仮)
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◆日 時:平成28年10月27日(木)
◆場 所:岡山大学鹿田キャンパス内
セミナー:Junko Fukutake Hall(岡山大学Jホール)
◆参加費:セミナー:無料

※詳細が決まり次第、お知らせいたします。

【お問い合わせ】
NPO法人メディカルテクノおかやま
TEL:086-234-0067 FAX:086-234-0068
e-mail:medical@optic.or.jp HP:http://www.optic.or.jp/medical/
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(2)山陽技術振興会 平成28年度第2回技術交流会
「岡山にメディカル事業を!  メディカルテクノおかやまと岡山理科大学での10年」
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◆日時:平成28年9月29日(木) 18:00~20:30
◆場所:クラレ労働組合本部会館2F (倉敷市大島404  TEL086-422-1774)
◆参加費:3,000円/ 人(会員外も同額)当日、受付にて
◆定員:30名 (定員になり次第締め切らせて頂きます。)
◆参加申込:FAX/e-mailを下記宛に送付下さい。

【お問い合わせ・お申込み】
(公社)山陽技術振興会(〒710-0052 倉敷市美和1-13-33)
TEL:086-422-6655 FAX:086-422-6656
e-maill:sangisin@optic.or.jp

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├┼┐★補助金公募情報★
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(1)岡山県プロフェッショナル人材就業補助金
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【公募期間】通年(予算額に達するまで)
【対象】中堅・中小企業等
【補助率】1/2
【補助対象期間・補助限度額】6か月まで ・ 300万円まで(1企業につき原則1人)
◆詳細◆ http://www.pref.okayama.jp/page/449632.html

【お問い合わせ】
岡山県 産業労働部 労働雇用政策課 雇用対策班
TEL:086-226-7599 FAX:086-224-2130
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(2)新見市創業支援事業補助金
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【公募期間】随時(対象は年度内に支払いを終えるもの)
【対象】新見市に居住している60歳未満の個人
◆詳細◆ http://www.city.niimi.okayama.jp/docs/2015111900017/

【お問い合わせ】
産業部 商工観光課 商工観光係
TEL:0867-72-6137  FAX:0867-72-6181
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(3)笠岡市中小企業設備投資促進補助金・笠岡市地域産業魅力づくり応援事業費補助金の募集【再募集】
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■笠岡市中小企業設備投資促進補助金■
※設備の取得期間が平成28年1月2日~平成29年1月1日の場合、交付申請年度は平成29年度となります。
【対象】笠岡市内において日本標準産業分類の大分類に規定する製造業を営んでいる中小企業者
【補助率・限度額】
◆詳細◆ http://www.city.kasaoka.okayama.jp/soshiki/21/chusyokigyo-setubitoushi.html#

■笠岡市地域産業魅力づくり応援事業費補助金の募集について【再募集】■
【公募期間】平成28年9月1日(木)~平成28年9月30日(金)
【対象】笠岡市内に活動の本拠としての事務所を有する中小企業者等
◆詳細◆ http://www.city.kasaoka.okayama.jp/soshiki/21/miryokuouen.html

【お問い合わせ】
経済観光活性課
TEL:0865-69-2147  FAX:0865-69-2185
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(4)井原市経済・雇用・移住定住対策事業(イバラノミクス 20本の矢)
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◆市内経済・産業の活性化や雇用促進ならびに移住定住促進に向けた積極的な補助事業を実施しています。
◆詳細◆ http://www.city.ibara.okayama.jp/cms-sypher/www/info/detail.jsp?id=2273#

【お問い合わせ】
地域創生課
TEL:0866-62-885 FAX:0866-62-8853 e-mail:sousei@city.ibara.okayama.jp
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(5)玉野市中小企業ステップアップ支援事業・玉野市中小企業生産設備導入事業補助金
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■玉野市中小企業ステップアップ支援事業■
【公募期間】平成28年4月1日~随時
【対象】中小企業者、中小企業者が過半数以上で構成する団体・任意グループ
◆詳細◆ http://www.city.tamano.lg.jp/docs/2016050600044/

■玉野市中小企業生産設備導入事業補助金■
【公募期間】随時
【対象】製造業を営み、市内に生産拠点を有する中小企業者
■雇用拡充型事業
【補助金額】50~300万円(投資額と常用雇用者の増加数に応じて算出)
■新分野進出型
【補助率・限度額】1/3 ・ 100万円(経営革新計画に基づく事業を行う場合150万円)
◆詳細◆ http://www.city.tamano.lg.jp/docs/2016090600011/

【お問い合わせ】
商工観光課 商工振興・労働係
TEL:0863-33-5005 FAX:0863-33-5001 e-mail:syoukoukankou@city.tamano.okayama.jp
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(6)「人工知能技術に係るデータ整備・ベンチャー育成等に関する調査」に係る公募【予告】
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【公募開始予定日】平成28年9月上旬~平成28年9月下旬
【対象】企業(団体等を含む)
【事業期間】平成28年度
◆詳細◆ http://www.nedo.go.jp/koubo/CD1_100058.html

【お問い合わせ】
ロボット・AI部 AI社会実装推進室(金山、堀川、村本)
TEL:044-520-5241   FAX:044-520-5243
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(7)平成28年度新技術開発助成(第2次)の公募
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【公募期間】平成28年10月1日(土)~平成28年10月20日(木)
【対象】1 資本金3億円以下または従業員300 名以下で、自ら技術開発する会社であること 
2 大企業(資本金3億円超、かつ従業員300名超)、上場企業及びそれらの関係会社でないこと
【助成額】試作費合計額の4/5以下で2,000万円を限度
◆詳細◆ http://www.sgkz.or.jp/project/newtech/

【お問い合わせ】
公益財団法人 新技術開発財団
TEL:03-3775-2021 e-mail:zaidan-mado@sgkz.or.jp
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(8)平成28年度研究開発助成金
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【公募期間】平成28年9月1日(木)~平成28年10月31日(月)《第2回》
【対象】原則として設立または創業後もしくは新規事業進出後5年以内の中小企業または個人事業者
【助成金額】次のいずれか少ない方の金額
・1プロジェクトにつき300万円以内
・研究開発対象費用の1/2以下
◆詳細◆ http://www.mutech.or.jp/whatsnew/

【お問い合わせ】
公益財団法人 三菱UFJ技術育成財団(金子、萩)
TEL:03-5730-0338 e-mail:info@mutech.or.jp
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(9)平成29年度科学研究費助成事業(科研費)の公募
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■科研費■
【公募期間】平成28年9月1日(木)~平成28年11月7日(月)
◆詳細◆ http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/03_keikaku/download.html

■研究成果公開促進費■
【公募期間】平成28年11月8日(火)~平成28年11月11日(金)
◆詳細◆ http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/13_seika/keikaku_dl.html

■学術研究助成基金助成金・国際共同研究加速基金(帰国発展研究)■
【公募期間】平成28年9月1日(木)~平成28年11月7日(月)
◆詳細◆ http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/35_kokusai/03_kikoku/koubo.html
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(10)平成28年度「中堅・中小企業への橋渡し研究開発促進事業」
(平成28年度第2次補正予算)に係る公募【予告】
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【公募期間】平成28年10月上旬~
【対象】企業(団体等を含む) 
◆詳細◆ http://www.nedo.go.jp/koubo/CA1_100127.html

《橋渡し研究機関」の確認申請の受付について》
●「橋渡し研究機関」の要件への該当の確認を希望する公的研究機関及び大学からの申請をNEDOが受付け、要件への該当を確認いたします。要件への該当が確認された公的研究機関及び大学については、「橋渡し研究機関」としてNEDOのホームページにて公表いたします。
【公募期間】平成28年10月上旬~
【対象】大学等、その他
◆詳細◆ http://www.nedo.go.jp/koubo/CA1_100129.html

【お問い合わせ】
イノベーション推進部 プラットフォームグループ(板倉、北川、酒井、野口、梅村)
TEL:044-520-5175 e-mail:hashiwatashi28@nedo.go.jp
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(11)「研究開発型ベンチャー支援事業/企業間連携スタートアップに対する事業化支援」に係る公募【予告】
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【公募開始予定日】平成28年10月上旬~
【対象】企業(団体等を含む)
【助成額・助成率】原則7,000万円まで ・ 2/3以下
【支援期間】交付決定日(平成29年2月中(予定))~平成30年2月28日
◆詳細◆ http://www.nedo.go.jp/koubo/CA1_100126.html

【お問い合わせ】
イノベーション推進部 スタートアップグループ(塚越、松永、橋詰)
TEL:044-520-5173   FAX:044-520-5178 e-mail:vc-vb@nedo.go.jp
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(12)A-STEP 研究成果最適展開支援プログラム
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●ステージ1(戦略テーマ重点タイプ)
【公募期間】平成28年8月26日(金)~平成28年10月5日(月)
【対象】企業と大学等からなる研究チーム
【採択予定件数】3課題程度
【研究開発期間】最長6年度
【研究開発費】年間最大5,000万円程度(平成28年度上限1,000万円)

●ステージ1(産業ニーズ対応タイプ)
【公募期間】平成28年3月1日(火)~平成28年10月5日(月)
【対象】大学等のみからなる研究チーム
【採択予定件数】10課題程度
【研究開発期間】2~5年 
【研究開発費(JST支出額)】原則年間最大2,500万円程度(平成28年度上限1,000万円)

●ステージ3(NeXTEP-Aタイプ)
【公募期間】3回の公募期間を設け、通年で応募を受け付けております。
平成28年7月29日(金)~平成28年11月30日(水) (第二回)
平成28年11月30日(水)~平成29年3月31日(金) (第三回)
【研究開発期間・研究開発費】原則10年以下 ・ 15億円まで

◆詳細◆ http://www.jst.go.jp/a-step/koubo/index.html

【お問い合わせ】
国立研究開発法人科学技術振興機構 A-STEP募集担当窓口
e-mai:ken_kan@jst.go.jp
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(13)平成28年度ICTイノベーション創出チャレンジプログラム(I-Challenge!)の技術開発課題の公募
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【公募期間】平成28年4月21日(木)~平成28年度中は常時応募可能
【対象】研究開発機関及び事業化支援機関
【新規採択予定件数】原則2~4件程度
【支援期間】技術開発開始後原則12ヶ月以内
【補助率】研究開発機関(中小企業):2/3以内
 研究開発機関(大学等の公益法人):10/10以内
 事業化支援機関:2/3以内
【補助上限額】研究開発機関:1億円以内
事業化支援機関(共同提案書作成業務):40万円以内
事業化支援機関(研究開発支援業務):1,000万円以内  

◆詳細◆ http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01tsushin03_02000167.html

【お問い合わせ】
総務省情報通信国際戦略局技術政策課(寺岡、荒金)
TEL:03-5253-5727  FAX:03-5253-5732 e-mail:challenge-ict@ml.soumu.go.jp
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◆機関別の補助金等の公募情報です。詳細は対応するホームページをご覧下さい。
◎内閣府(科学技術政策・競争的研究資金制度一覧)
http://www8.cao.go.jp/cstp/compefund/index.html
◎文部科学省(文部科学省の競争的資金一覧)
http://www.mext.go.jp/a_menu/02_itiran.htm
◎厚生労働省(厚生労働科学研究費)
http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/kenkyujigyou/
◎中小企業庁(補助金等公募案内)
http://www.chusho.meti.go.jp/koukai/koubo/index.html
◎中国経済産業局(補助金・公募等情報)
http://www.chugoku.meti.go.jp/koubo/hojokinkobo.html
◎日本学術振興会(JSPS)(科学研究費補助金)
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/index.html
◎科学技術振興機構(JST)(募集案内)
http://www.jst.go.jp/bosyu.html
◎新エネルギー産業技術総合開発機構(NEDO)(公募案内)
http://www.nedo.go.jp/koubo/index.html
◎新技術開発財団(新技術開発助成)
http://www.sgkz.or.jp/project/newtech/outline.html
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●iPS使った血液製剤 来年度から臨床試験 メガカリオン、日米で(9/22 日本経済新聞)  

●デンソーは「最強のヘルスケア企業」になるか(9/21デジタルヘルス)

●介護ベッドや電動車椅子、死亡事故はこうして起きた(9/21デジタルヘルス)

●コニカミノルタ導くがん診断技術(9/21 日本経済新聞) 

●武田の血液がん治療薬、欧州評価委が一転推奨(9/21 日本経済新聞) 

●ロボット・AIと医療機器の将来を占う(9/20 デジタルヘルス)

●東大病院で見えた、糖尿病アプリの効果  東京大学大学院 医学系研究科の脇氏が講演(9/20 デジタルヘルス)

●独、産学官で「第4次産業革命」 未来の職場、皆で議論(9/20 日本経済新聞)

●岡山医療健康ガイド メディカ Vol.132 名医に聞く (30) 斜視・弱視の治療 川崎医科大付属川崎病院 長谷部聡眼科部長(眼科学2教室教授) 傷跡残りにくい高度な手術(9/19 山陽新聞)

●岡山医療健康ガイド メディカ Vol.132 来月8日、岡山で脳卒中市民公開講座(9/19 山陽新聞)

●川崎医科大病院 認知症早期診断で臨床試験 PETの有効性検証 アルツハイマーなど対象(9/19 山陽新聞)

●京大iPS研、さい帯血バンクと連携 細胞の備蓄を推進(9/19 日本経済新聞) 

●ゲノム編集、医療応用へ一歩 遺伝子自在に切り貼り 広島で初の学会 適切利用へ枠組みも整備(9/19 日本経済新聞) 

●がん細胞、AIで画像判定  信州大や阪大、病理医不足を補う(9/19 日本経済新聞)

●自治医大発VB、米バイオと合弁設立 遺伝子治療薬を製造(9/19 日本経済新聞)

●備中力 地域を語る 在宅医療支える中核に 特定医療法人社団同仁会金光病院(浅口市) 難波義夫理事長 聞き手 山陽新聞社倉敷本社 大橋宗志代表(9/18 山陽新聞)

●「ムーアの法則」もう限界  新たな集積回路 探る動き(9/18 日本経済新聞) 

●AIが人間を超える、その時医療は… 医師資格持つ気鋭の起業家が語る(9/16 デジタルヘルス)

●小野薬品、国立がんセンターと提携 新治療法を研究(9/17 日本経済新聞) 

●テスラ、米電力から蓄電池大量受注 量産でコスト削減(9/17 日本経済新聞) 

●デンソー、ヘルスケアなど新事業を加速  2020年までに売上高1000億円へ(9/15 デジタルヘルス)

●大学の研究時間 理想遠く(9/16 日本経済新聞)

●脂肪肝悪化原因のタンパク質特定 阪大、治療薬開発に期待(9/16 日本経済新聞)

●遠隔診療 ことはじめ スマホ予約、TV電話で受診/処方箋や薬、自宅で受け取り(9/16 日本経済新聞)

●医療情報の2次利用、カギは「情報銀行の独り立ち」(9/14 デジタルヘルス)

●グンゼ、がん患者向け医療用帽子(9/15 日本経済新聞) 

●「画像所見を疑え」、カテーテル治療に新潮流(9/12 デジタルヘルス)

●波乱万丈の健康、“超ビッグデータ”で予見する 動き出す「超ビッグデータプラットフォーム」プロジェクト(9/13 デジタルヘルス)

●スマホアプリで不眠症治療、臨床試験を開始(9/13 デジタルヘルス)

●気鋭の起業家、「人工知能でがん医療を変革」  PEZY Computingの齊藤元章氏が新会社(9/13 デジタルヘルス)

●IT・衛生の成長に期待 モバイル決済に商機 医療人材の育成が鍵(9/14 日本経済新聞)

●100歳以上、最多6.5万人 46年連続増、女性が87%(9/13 日本経済新聞)

●富士通、病院内でハンズフリーの多言語翻訳  NICTと臨床試験(9/12 デジタルヘルス)

●福祉施設高齢者ら 散髪し気持ち良く 県理容組合が奉仕活動(9/13 山陽新聞)

●医療人材育成で協力・ミャンマー保健省大臣 岡山大視察へ来岡 関係者ら出席、歓迎会(9/13 山陽新聞)

●地域包括ケア在り方探る 倉敷で学会第1回学術大会 講演や実践発表(9/13 山陽新聞)

●耐性菌対応の薬 優先的に審査 厚労省、企業に開発促す(9/13 日本経済新聞)

●「ヘルスケアIoTコンソーシアム」が発足  東大など、“個人に合わせた行動変容をアシストする社会”掲げ(9/12 デジタルヘルス)

●ダーウィン説違ってた 魚の浮袋から脊椎動物の肺に進化NO 実は肺が先、慈恵医大など確認(9/11 日本経済新聞) 

●ナノ粒子、母乳介し子に 阪大などマウス実験(9/11 日本経済新聞)

●受動喫煙 病気リスク「確実」 屋内の100%禁煙化 求める(9/11 日本経済新聞) 

●ジーンクエスト 仕事のストレス、遺伝子要因検査(9/10 日本経済新聞) 

●抗がん剤「オプジーボ」に競合薬 米社開発、悪性黒色腫で承認へ(9/10 日本経済新聞)

●希少金属材料研究所が共同開発 透明度高い光触媒 悪臭や汚れ分解 車、住宅内装材に(9/9 山陽新聞)

●ミャンマー 発展著しい AMDA機構 現状や支援活動報告(9/9 山陽新聞)

●新素材16社共同で開発 パナソニックなど(9/9 日本経済新聞)

●TDK、国内で電池生産 ロボ・医療機器向け、19年度に量産開始(9/9 日本経済新聞)

●保育士、なり手確保カギ 待機児童ゼロ、政策総動員が必要に(9/9 日本経済新聞)

●変形性膝関節症で川崎医科大付属病院 部分置換術 実績重ねる 回復早く手術費抑制 患者負担を軽減(9/8 山陽新聞)

●林原 トレハロース工場増築 国内外需要対応 生産能力3割アップ(9/7 山陽新聞)

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├┼┐★その他お知らせ★
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(1)「ものづくり中小企業による医療機器実用化における課題の実態調査」
~成功のための行動様式を紹介!~
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●近畿経済産業局は、「ものづくり中小企業による医療機器実用化時における課題の実態調査」を実施し、報告書をとりまとめました。ものづくり中小企業が医療機器分野へ参入を検討する際に参考となる、市場探索から市場投入までの課題と対応策、成功のための行動様式を、成功企業の具体的な実体験、生の声とともに掲載しており、下記URLから入手することが出来ます。
http://www.kansai.meti.go.jp/2-4bio/ac_press/2605report/report.html
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(2)「在宅医療における医療機器ニーズ調査」報告書
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●平成25年度厚生労働省の在宅医療推進のための医療機器承認推進事業の中でみずほ情報総研株式会社に調査委託した報告書です。
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/zaitaku1.pdf
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(3)「平成26年度版厚生労働白書-健康長寿社会の実現に向けて-~健康・予防元年~
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●平成26年度版厚生労働白書の概要です
http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/14-1/dl/gaiyou.pdf
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(4)世界健康寿命ランキング
 http://top10.sakura.ne.jp/WHO-WHOSIS-000002R.html
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(5)「国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)」
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●AMEDの事業内容、プログラム・ディレクター(PD)、プログラム・スーパーバイザー(PS)、プログラム・オフィサー(PO)が紹介されています
http://www.amed.go.jp/program/
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■M T O 便 り━━━━━━━━━━━━━━━━・・・・・・・・・・・・・・・・・‥‥‥‥‥‥‥
◆3月、⽂科省から研究者の意識調査結果が発表されました。⼤学研究者は仕事時間のうち46.9%を研究にあてるのが理想と⾒ていますが、研究にあてた割合は2002年には46.5%でしたが13年には35%まで低下しています。教員や事務職員の削減による負担増等が理由として挙げられています。一方、市民講座など学⽣以外への啓蒙活動や産業界への技術移転(産学連携等)などに費やした時間は、02年の9.9%から13年の19.1%に倍増しています(佐藤寿昭)
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